労働法、特に、成果主義賃金、解雇など個別的労使関係法のみならず、労働協約、従業員代表など集団的労使関係法についても研究し、これらの分野について論文を執筆してきた。最近は、少子化問題を抱える政府の中心課題の一つであるライフワークバランス、育児休業制度や外国人労働者問題などにも関心があり、これらの問題について先進的なドイツの労働法制の研究を通じて、日本の法制度上の問題点を考究している。

“Die Lohnbestimmung bei leistungs- und erfolgsabhängigen Entgelten im Spannungsfeld von Privatautonomie und Kollektivautonomie（単著）” 2003, Tuebingen.
『成果主義賃金の研究(単著)』（2004年・信山社）、「甦る解雇の自由（一）～（五・完）」立正法学論集第38巻第2号215頁・第39巻第1号127頁・第40巻第1号61頁･第40巻第2号155頁･第41巻1号155頁、「ドイツ法における解雇の補償」季刊・労働者の権利258号81頁、「労働契約法制と労働契約法理における解雇法理のあり方」季刊・労働者の権利260号71頁、「ドイツにおける連邦両親給付金法および連邦両親休暇法」労働法律旬報1676号56頁他。学会報告は、「ドイツにおける従業員代表の労働条件規制権限の正当性とその限界」日本労働法学会学会誌104号134頁。最近の論文では、「ワーク・ライフ・バランスと配置転換」ジュリスト・1383号97頁、「『ワーク・ライフ・バランス』議論で忘れていること」季刊労働者の権利・282号56頁。

東京都生まれ、埼玉県春日部市で育つ。1996年中央大学大学院博士課程前期課程修了、2003年ドイツ・チュービンゲン大学法学博士取得。趣味は多い。読書、映画・演劇・クラシック音楽鑑賞、ワイン(ドイツ、イタリア、フランスワイン)好き。スポーツ、食べ歩きも好きです。ドイツ滞在経験5年。